LPGA小林会長インタビュー

• インタビュー
• 2017.03.16

LPGA50周年。ゴルフというスポーツの
ビジネス化を目指し新たなるスタートへ

今年創立50周年を迎えるLPGA。強いアマチュアが多数プロに転向するとともに、下部ツアーの仕組みを変えるなどして、女子ツアーはますます活況の様相を呈する。しかしその一方で、ゴルフ人口減少によって、ビジネスとしてのゴルフでは課題もある。就任7年目を迎えた小林浩美会長に、今後の協会の方向性を伺った。

─ 今年はLPGAツアー38試合、ステップ・アップ・ツアー21試合、レジェンズツアー5試合と試合数も増加し、賞金総額も過去最高となりました。今シーズンへの所感と見どころについてお聞かせください

今年の大きな特徴はステップ・アップ・ツアーをツアー化したことです。今までは1試合ごとに優勝したらレギュラーツアーへ4試合の出場権がありましたが、今年から賞金ランキング制を導入し、年間を通してランキング1位の選手にレギュラーツアーへの出場権を付与し、10位以内の選手には、各QTでの免除特典が付与されます。また、レギュラーツアーは来季からリランキング制度を導入する予定ですが詳細に関しては改めて発表致します。

さらに、3日間競技が10大会以上増えて条件がそろいましたので、レギュラーツアーと同様に世界ロレックスランキング対象ツアーに組み入れられるように上程しています。早ければ、今年からそれが実現できそうです。2012年から「ツアー強化」を進める中で、世界で勝つことを目標に、国内の競争を促進し、10代から40代まで幅広い選手が活躍してほしいです。

─ ツアーではプレーオフの試合がものすごく増えていますね

4日間競技が12大会に増えたこともあり、競争力が上がり、最終日まで僅差で戦う試合が増えて、見ごたえが増しています。「女子面白いね」とシニア男子プロからも頂き、すごく嬉しく思っています。若い選手が毎年どんどん出てきて、期待感が高まるとともに、女子ならではの華やかさとプロならではの技の素晴らしさがアピールされていると感じます。

─ 今年はアマチュアとして活躍した19歳組が何人もデビューして、ツアーが活性化しそうです

今、アマチュア選手の実力がすごく上がってきています。2003年宮里藍選手が優勝してからは、同世代の強いアマチュア選手がどんどんプロになり、すぐプロの世界で活躍するようになりました。特に今年は期待される強いアマチュア選手が多いです。ただ、アマチュア時代と違って、プロになると年間通して毎週試合をすることになる。すると体力や、戦い方、スケジュールコントロールなど初めて経験することが多いのです。その中で、いかに期待にこたえていくかがプロとして大事であり、大変なところです。本人たちの頑張りを大いに期待します。

─ 2010年に会長に就任されてから6年、これまでの感想をお聞かせください

チャレンジングな仕事です。そして協会運営は経営だと強く感じています。また、一人の力ではなく力を合わせて目標を達成していくチーム力が大事だと思います。協会は2013年に一般社団法人へと移行し、いつ同業他社が出てきてもおかしくない環境に劇的に変わりました。そのなかで、唯一無二の女子プロゴルフ団体として存在するために、これまで以上に組織が強くならなければならないと感じ、組織力強化を図っています。

─ 今年、創立50周年を迎えますね。記念事業を何かお考えですか？

50周年事業の一つとして、更なるゴルフの普及拡大のために「ゴルフをもっと日常に」というテーマを掲げ、映像を作りネットやホームページなどで流しています。イベント開催なども含め、より多くの人にゴルフに興味を持ってもらい、健康維持や増進に寄与し、生活を豊かにする一助になればと思っています。あとは記念パーティの開催や記念誌の発行などです。

─ 2013年、「自立」をキーワードに立てた「2016ビジョン」の3年間が終わりました。これからの3年間は、協会はどのような方向に行くのでしょうか

新たな中期計画「LPGA2019年ビジョン」は「変革、そして成果へ」です。それは、「ゴルフのスポーツビジネスとしての基盤構築」が目的です。目標はサッカー協会のように、欧米型のスポーツビジネス化に向かいたいと考えています。特にプロスポーツ団体の基盤である権利事業は、今の情報化社会の中では、明確化されることでより生きてくると思っています。コンテンツホルダー、そしてライツホルダーである協会の主体性が問われていると思っています。

─ やることがいっぱいありそうですね

協会の財産は会員です。会員の価値をより高めながら、社会に応援され、役立つ団体として発展していきたいです。2020年東京オリンピックを控え、世界との繋がりが増えていく中、これからも大会スポンサーや大会関係者、そしてマスメディアなどの皆さんとともに、日本ツアーの価値向上を目指したいと思います。